ハザードマップを活用して防災対策を
秋になり台風シーズンを迎えていますが、台風を含め、近年は地震やゲリラ豪雨などによる災害が続いています。被災は決して他人ごとではないため、万が一に備えて防災対策をしておくことが大切だといえるでしょう。そのためにまず行いたいのは、「ハザードマップ」を確認することです。ハザードマップとは自然災害による被害の大きさや被災範囲、避難場所等を地図にまとめたものです。災害別にいくつか種類がありますが、次のハザードマップは一通り入手しておくことがお勧めです。
１．洪水ハザードマップ
河川が氾濫した場合に浸水する危険性のある区域について、想定水深等が記載されているもの。
２．土砂災害ハザードマップ
豪雨や地震等の影響で土砂災害が起こりやすくなった場合に、がけ崩れや土石流等が発生する危険性のある区域を示したもの。
３．地震ハザードマップ
各市町村の地盤や断層の状態をもとに、想定される震度や揺れやすさ、液状化危険度、火災発生の危険度、建物全壊率等が記載されたもの。
各種ハザードマップは各自治体の窓口やホームページ上で配布されているほか、国土交通省の「ハザードマップポータルサイト(https://disaportal.gsi.go.jp/)」でも閲覧できます。実際にハザードマップを入手したら、次の確認を行ってみてください。
１．予想されている災害の種類・危険度を確認する。
各ハザードマップでは、被災範囲や危険度が色分けされています。その色から想定される被災の具体的な数値・度合いを確認しておきましょう。例えば洪水の場合は「水深が1.0～2.0mの浸水が想定される」等の具体的な情報を知っておくことで、対策を考えやすくなります。自宅以外にも、職場や学校等、家族が行き来する場所についても確認をしておくといいでしょう。
２．避難場所と避難経路を確認する
避難場所や経路は、災害の種類によって異なります。それぞれ以下のポイントを確認しておきましょう。
（１）洪水…冠水の可能性がある道や場所を避けた避難経路を確認する。
（２）土砂災害…一刻も早く危険区域から出るための最短経路を確認。
（３）地震…広くて火災の心配がない場所への避難経路を確認する。
想定外の事態にも対処できるように、できるだけ避難経路は複数のルートを確認しておくことがお勧めです。また、ハザードマップ上で確認した経路は実際に歩いてみて、どんな目印があるか、崩れそうなブロック塀等がないか等を確認しておくとさらに安心です。
３．オリジナルのハザードマップを作成する
複数あるハザードマップの情報をひとつにまとめる意味でも、ここまで確認してきた内容をもとにオリジナルのハザードマップを作成することもお勧めです。実際に歩いてみて確認した近隣の状況等も詳しく書き足しておくと、被災時の混乱した状況で役に立つ場合があるでしょう。
ハザードマップを事前に確認することは、防災意識を高めることにもつながります。ぜひ実践して、万が一の備えに役立ててください。
